死亡保険へ入れないと悩む人は、残された大切な家族の生活資金を死亡時に残せるようにと加入を望みます。
しかし、死亡保険は払い込んだ保険料を原資としているので、最初からハイリスクな加入者を断ることで払込保険料が高くならないようにする相互扶助の考え方に基づき提供されているためにやむを得ないことです。
では、死亡保険に入れない理由と対策方法にはどのようなものがあるのでしょうか。
死亡保険に入れないケースは複数ある
死亡保険への加入審査申込みをしても入れないケースは、引受保険会社の方針により一律ではありません。
保険金支払額が多くなりすぎないように審査により保険会社は引受を断ることが出来るので、肝炎感染リスクが高い入れ墨を入れている人や現在持病により入院している人・危険な職業に就いている人は引き受けないわけです。
保険会社により死亡保険の加入条件は異なるので、全ての死亡保険に入れないわけではなく加入条件をしっかり確認した上で申込みしなければなりません。
死亡保険は一度加入すると数十年継続しなければ勿体無いとされているので、一度加入すると加入者側から解約申請がされない限り契約が継続します。
死亡保険に入れない職業上の理由とは
死亡保険に入れない理由には、身体的に健康であっても職業を理由として断られるケースがあります。
最も有名なケースとしては、国防や防災に携わる自衛隊・警察官・消防員といった公務員です。
また、スタントマンやテストドライバー・潜水士といった職業についても怪我をするリスクが高く、一定の死亡者が出ることがあるので死亡保険への加入許可を出してしまうと保険金支払い額が増えて保険料自体が一気に上がりかねません。
保険会社は競合他社との競争環境で保険料と保障内容のバランスをメリットとして提示して加入者を増やしているので、高リスクな職業は敬遠するわけです。
死亡保険は持病があると入れないことがある
死亡保険は持病があると入れないことがあると有名ですが、全ての持病が対象となるわけではありません。
既往症と現在進行形で治療している病気に加えて、過去5年または7年以内に受けた手術歴といった項目を複数確認して健康状態の審査を行います。
審査結果次第では健康上のリスクが低いとして加入を認められることがあるので、保険会社から指定された医師による健康診断を受けることで引受可否が決まります。
死亡保険へ入れない理由は、死亡リスクの高さが具体的に保険会社内の基準以内に収まっているかどうかが問題となるわけです。
入れ墨をしていると肝炎リスクが高いことは、献血拒否に至ることからも有名なためにあくまでも健康上のリスク判断が基準となっています。
死亡保険へ入れないと諦めずに特定部位不適用を検討する
死亡保険へ入れないと審査結果を知ったからといって、すぐに諦める必要はありません。
なぜなら、死亡保険への加入条件は保険会社により健康診断や保険会社によるチェックに引っかかった部分を除外して加入する方法があるからです。
具体的には特定部位不適用と呼ばれる告知事項に記載した既往症や持病が悪化して死亡に至った場合には、保険金支払対象外とする特約を付けることで死亡保険へ入れない事態を回避出来ます。
死亡リスクが高い加入希望者と判断されなければ良いので、死亡リスクが高い病気により死亡を除外できれば保険会社にとって断る必要が無くなるわけです。
死亡保険に入れないなら引受条件緩和型と無選択型にする
特定部位不適用を申請しても死亡保険に入れないならば、さらに加入条件が緩い引受条件緩和型と無選択型の死亡保険を選ぶと良いです。
引受緩和型は、3つまたは4つの質問事項に該当しなければ保険料は割増になっても引き受けてもらえる死亡保険です。
無選択型は、更に加入に際しての質問事項すら存在しない年齢が加入範囲内ならば誰でも加入出来る死亡保険となっています。
引受条件緩和型よりも更に保険料が割増となる無選択型は、主に中高年向けの持病が気になる加入者向けの死亡保険です。
一般的な死亡保険ほどの保険金額を求めていないならば、選択肢の1つに加えてみると死亡保険に入れないという問題は解決します。
死亡保険の種類と条件を変えれば入れないとは限らない
死亡保険に入れない理由を調べておけば、特定部位不適用による加入だけでなく引受条件緩和型や無選択型も選択出来るようになります。
欲しい保障内容と1ヶ月あたりの保険料を総合的に考えて、バランスが良い条件の死亡保険へ加入すれば良いです。
死亡保険への加入条件は、保険会社により大きく異なるので最適な保険商品をじっくり探すことが大切です。