自動車保険の更新が近づくと、何をつけるべきか悩むことが多くなります。
なぜなら、大半の更新案内でおすすめプランに入ると年間保険料が上がり続けることになるからです。
では、本当に必要な補償内容を選ぶ時には何を基準とすれば良いのでしょうか。
自動車保険に何をつけるのか2つに分けて考える
自動車保険に何をつけるのか考える際には、基本契約と特約の2つに分けて検討すると整理しやすいです。
基本契約をまずは見直してから、本当に必要な特約のみを追加すれば保険料を安く抑えることが出来ます。
保険会社代理店やダイレクト自動車保険では、推奨プランが提案されていますが、保険会社または代理店にとって利益が出やすいプランを誘導されていると知った上でチェックすれば、無駄な保険料を支払う必要が無くなります。
自動車保険は、自分の貯蓄で払いきれないと考えられる大出費を補償するために掛けているものだと考えておけば良いわけです。
自動車保険の基本契約に何をつけるのか3つ選択しよう
自動車保険の基本契約に何をつけるのが良いか検討する際には、対人対物・人身傷害・車両補償の3つについて個別に考えて決める必要があります。
対人対物については自動車事故が不注意であっても発生することが多いという特性から、共に無制限が望ましいです。
しかし、人身傷害については乗車中のみであっても十分であって、車外では個人賠償責任保険に加入していれば補償内容が重複してしまいます。
また、車両保険についてはたとえ全損になったとしても、車の年式により取引相場価格が安ければ補償額は評価額までしか出ないという点から掛けすぎに注意が必要です。
自動車保険の特約に何をつけるのか決める前に全体数を知る
自動車保険の特約は、何をつけるのか決める前に全体でどれほどの特約があるのか確認しておくと良いです。
特約数が8種類の自動車保険がある一方で、17種類もの特約を用意している保険会社もあります。
全ての特約を外した状態で基本契約を見つめ直すことにより、本当に必要な特約が何なのか再認識出来るわけです。
1つ1つ特約を本当につけるべきか検討する作業を毎回行えば、保険会社からの誘導を避けることが出来ます。
特約を吟味することで、保険会社ごとの考え方に違いがあることを知る良いキッカケとなります。
自動車保険で契約可能な内容は、厳密には保険会社ごとのカラーが出やすいわけです。
自動車保険に何をつけるのか迷ったら弁護士費用特約にする
自動車保険に何をつけるのか迷った場合には、弁護士費用特約をつけておくと無難です。
なぜなら、自動車事故発生時には保険会社が交渉にあたってくれると思われがちですが、例外的にもらい事故の場合は保険会社に支払い義務が無いので相手方との交渉を行ってもらえないからです。
弁護士費用特約をつけておけば、たとえもらい事故であっても弁護士を入れてもらえるので、不利な条件で交渉が進むことが無くなり安心して自己処理を任せることが出来ます。
自らが怪我をしている可能性もあるからこそ、治療と事故処理に専念するためにも弁護士費用特約は重要なわけです。
自動車保険の特約で何をつけるのか分からなければ対物超過修理費特約が良い
自動車保険の特約は、何をつけるのか分からない時に対物超過修理費特約は忘れずにつけておくと良いです。
なぜなら、自動車保険加入者の多くが勘違いしがちな車両保険については、あくまでも自動車評価額までの支払いしか受けられないからです。
修理費が多額になった場合には、相手方保険会社から支払われる修理費は自動車評価額を上限とするので、修理費との差額は補償されません。
対物超過修理費特約をつけていれば、修理費用との差額を埋め合わせ出来るので無理に車を買い換える必要がなくなります。
自動車の評価額が下がっている年式が古い車ほど、対物超過修理費特約が有効です。
自動車保険は何をつけるのかにより大きく年間保険料が変わる
自動車保険は、補償内容として何をつけるのかにより年間保険料が大きく変わってしまうので、基本契約と特約を分離して考えることで整理がつき余計な補償内容を削れます。
パッケージ的に勧められたプランから削ろうとすると判断が難しくなるので、基本契約にどうしても必要な特約を追加するという形にすれば最も年間保険料を節約可能です。