死亡保険に入っていないからといって今すぐ生活する上で困ることはありません。
しかし、死亡保険に入っている人が多くいる中で入らないまま過ごしていることに不安を感じている人もいるはずです。
では、実際に死亡保険に入っていない人が多いことはなぜでしょうか。
死亡保険は自分が貰えないから入っていない
死亡保険に入っていない理由として、自分が貰えない保険だからという挙げる人が少なくありません。
未婚の状態で両親が既に他界している場合には、兄弟姉妹程度しか近親者がいないわけです。
死亡保険に入っていなくても遺産相続により分配を受けられるから十分だと考えて、死亡保険は未婚の間必要ないと考えても不思議ではありません。
受取人の生活に支障が出ないように準備するための保険ですから、死亡保険は保護したい身内がいる人にとって優先順位が高い保険となります。
受取人が自分となる医療保険とは異なり、死後にお金を残す必要性を感じないためです。
死亡保険に入っていない理由は様々
死亡保険に入っていない理由は、人それぞれであって職業柄一般的な死亡保険への加入が出来ない人もいます。
具体的には危険を伴う職業として知られる自衛官や潜水士・テストドライバーやスタントマンといった職種です。
公務員となる自衛官については国の補償制度を利用出来るので意味合いは異なりますが、民間の生命保険会社が提供している死亡保険の中には引受を制限している職種があります。
保険会社により制限付きで加入出来る場合もありますが、条件がとても悪くなるために敢えて死亡保険に入っていない人も多いです。
掛け金となる保険料と保障内容のバランスを考慮して加入有無を判断しなければなりません。
意外なことに死亡保険に保険のプロは入っていない
死亡保険を案内する代理店の担当者に聞いてみると、保険のプロは家族構成次第で死亡保険に入っていないことが分かります。
なぜなら、加入している期間内に解約した場合に支払われる解約返戻金の割合は、短期間の契約期間であるほど極端に少ないからです。
保険金支払い率を考えると、終身保険へ加入していなくても堅実に貯蓄を行っていた方が資産を多く作れることが既に分かっています。
死亡保険は加入者本人が短命でこの世を去った場合に、残された家族の生活を立て直す期間を得るために掛けるものです。
最初から専業主婦と子供といった働いていない家族がいる世帯以外は死亡保険に加入しなくてもさほど困らないわけです。
死亡保険に入っていないとしても公的保険がある
死亡保険に入っていないからといってすぐに困らない理由として、公的な健康保険制度に日本国民は全員加入しているからです。
健康保険は年収により異なるものの、年収312万円未満ならば入院や手術を行っても高額療養費制度を活用すれば月6万円以内の負担額で済みます。
死亡保険は医療特約を付けていない限り死亡した場合のみ支払われるものであって、医療特約を付けていたとしても1ヶ月あたりの保険料が高額です。
死亡保険へ加入するつもりで毎月一定額を貯蓄に回しておけば、少なくとも支払い金額よりも低い保障しか受けられないという事態は避けられます。
死亡保険へ入っていない子育て世帯は要検討
死亡保険へ入っていないと困る世帯は、子育て中の子供がいる世帯と考えられます。
一番年下の子供が大学卒業するまでの期間内に両親のどちらかが死亡すると、社会人になるまでの教育資金と生活資金に困る事態が発生しかねません。
子育て世帯にとって死亡保険へ加入することは、貯蓄額が少ない世帯ほど重要なこととなります。
病気だけでなく交通事故によっても一家の大黒柱が死去することがあるので、死亡保険へ加入することで残された家族が子供を含めて路頭に迷うことが内容に準備しておく必要があるわけです。
これから結婚して子供を作る予定がある人は、死亡保険への加入を検討しましょう。
死亡保険に入っていない理由を明確にしよう
死亡保険に入っていない理由が明確になっていれば、無理に死亡保険へ加入する必要はありません。
死亡保険は本人が受け取り出来ない種類の保険であって、存命中は公的な健康保険である程度賄うことが出来るので、日頃の貯蓄をしておくだけで困るケースは減ります。
死亡保険への加入を考えた方が良い人は、働けない家族がいる世帯に限られます。