第一生命の手術給付金について、対象手術も含めて解説します。
急な病気や怪我による手術。
誰にとっても大変なことですが、その際に保険に加入していると、一時金が貰えることがあります。
では、日本でも代表的な保険会社である第一生命の手術一時給付金は、一体どのようなものなので、どんな手術が対象となるのでしょうか？
第一生命の保険に含まれる手術給付金の対象手術は？
第一生命の保険商品に加入していると、突然の怪我や病気などに対応することができる、一時的な手術給付金を貰える対象になることがあります。
これは、その名の通り、手術を受けたという場合に、生命保険の清算とは関係なく、所定の額の給付金が貰えるという仕組みです。
病院での手術であれば、日帰り手術であっても貰えることがあり、突然の手術による経済的負担に対処ができるようになっています。
しかしながら、その対象手術はすべてというわけではなく、原則として公的保険が適用されるもののみとなっています。
また、保険対象の手術でも、創傷処理や皮膚切開術、骨や関節の非観血整復術、涙点プラグ挿入術、鼻腔粘膜焼灼術抜歯手術といった、比較的簡単な手術の場合は対象外になっています。
第一生命の保険で手術給付金が貰える額はどれぐらい？対象手術なら連続してやっても大丈夫？
第一生命の保険商品で、一時的な手術給付金として貰える額は、入院一日ごとに貰える入院給付金を軸にして、その形式により、五倍から四十倍と定められています。
加入する保険によっては、外来で済む簡単な手術であれば五倍、つまり入院給付金五日分、入院を要する手術であったなら二十倍、入院給付金二十日分が貰えるといった取り決めになっており、こうしたケースですと「外来」扱いで入院治療をした後に、一時的にベッドで休息を取ったとしても、入院扱いにはなりません。
また、手術により一時給付金を支払う対象になる手術は、十四日以上間をあけたものとなっており、たとえ対象手術であっても、期間以内に連続して行っていた場合は、貰える手術給付金は手術一回のみの分となります。
公的保険の見直しが行われたら第一生命の手術給付金の対象手術はどうなる？
今後公的保険の見直しが行われ、現在は保険適用対象外の手術にも保険が適用されることとなった場合、保険加入者は自己負担最小限で手術が受けられることになりますが、その際は、第一生命の対象手術範囲も変更され、手術給付金の対象になるものと考えられます。
ただ、現在でも給付金支給対象外の手術がいくつか列挙されているように、たとえ保険適用対象手術が拡大されても、給付金の対象からは除外されてしまう場合もあります。
こうしたケースでは当然、手術給付金を期待することはできません。
社会情勢や行政の判断にも左右される給付システムと言えるでしょう。
第一生命の手術給付金の対象手術を拡大するにはどうするの？
原則として手術給付金は公的保険の対象となっている手術を受けた場合にのみ支払われることになっていますが、条件が合致すればその範囲を拡大することが可能です。
具体的には、総合医療保険や新総合医療特約「医のいちばんNEO」に加入することで、厚労省が定めている「先進医療」にあたる手術であれば対象となり、手術給付金を得ることが可能になります。
また、「先進医療」の枠組み自体も、公的保険範囲の手術と同様に変化することがあり、それに伴って手術給付金が得られるかどうかも変わってきます。
ある治療が先進医療に含められ、補助の対象になれば、給付金が貰えるようになる可能性も高まると言えるのです。
第一生命の手術給付金は入院が続いた場合でも対象手術であればもらえるの？
長期の入院となり、病状などの関係で何度も手術を受けなければならないとなると、やはりお金のことが心配になってきますが、第一生命の保険プランなら大丈夫です。
「対象手術」であり、「前の手術をしてから十五日間以上」の間が空いていれば、手術を受けた時点で一時給付金を受け取ることができ、想定される手術費用や入院費の充当をすることが可能となってきます。
ただ、連続して長期間入院を続けている、あるいは退院してからあまり間をおかずに再入院したという場合は、入院の方の給付金の支払い対象から外れてしまうことがあるので注意が必要です。
今後の第一生命の手術給付金の展望や対象手術の枠はどうなるの？
第一生命の手術給付金のプランは、これまでも見てきました通り、一般の公的保険治療の枠に大きく左右される仕組みとなっています。
そのため、新たな治療が保険適用となれば、その分範囲が広がることもありえますが、全体的には少子高齢化の傾向が強くなっている中、将来的には負担の増大から枠が狭まり、対象手術が狭まるという懸念はあります。
また、根本的には保険サービスの一環ですので、必ずしも国家レベルの範囲設定に従う必要もないため、保険適用が増えても対象手術は増えなかったということも考えられます。
いずれにせよ、突発的な手術に安心して臨むという意味でも、今後こうした取り組みは重要になってくるものと思われます。