Advertisements

臼蓋形成不全は医療保険に入れる?

臼蓋形成不全 医療保険

臼蓋形成不全は医療保険に入れるのでしょうか。

幼児期に小児期の臼蓋形成不全と診断されたことがあるかもしれません。

このような方は、医療保険にはいれるのだろうかと不安に思われている方も多いと思います。

そこで今回は臼蓋形成不全と診断された方の保険の加入についてご説明します。

Advertisements

臼蓋形成不全は医療保険に入れる?臼蓋形成不全って何?

臼蓋形成不全 医療保険 股関節

臼蓋形成不全とは、股関節の骨盤側に形成の不全や動きが悪いなどの症状です。

多くは、このような症状が幼少期にあらわれ、超音波やX線(レントゲン)で診断さます。

股関節や骨盤の骨や関節に器質的な問題があるわけではありません。

大人になると次第に緩和していったりするので、症状が継続しないことが多いです。

日本人成人でも臼蓋形成不全になる人は少なくなく、男性であれば100人中1人ぐらい、女性であれば5人ぐらいは生涯で患う人がいるとも言われています。

原因は不明で、以前は幼少期の脱臼だと考えられていましたが、現在では子宮内の肢位が原因ではないかと考えられています。

臼蓋形成不全は医療保険に入れる?臼蓋形成不全と診断されたら医療保険って入れるの?

臼蓋形成不全 医療保険 子供

臼蓋形成不全と診断された場合、医療保険は入れるのだろうかと多くの方は疑問に思うことでしょう。

例えば、子どもの時に臼蓋形成不全と診断されていて、大人になってからはほぼなんの症状も出ていない場合などであれば、10年以上経過しているのですから、これは治癒したと判断されるでしょう。

しかし、大人になってから診断された場合、これは話が別です。

この場合、申告義務があり、臼蓋形成不全であるけれども加入できるかといことが審査されます。

ですので、これは保険会社の判断となりますが、多くの場合は部位不担保という扱いになります。

臼蓋形成不全は医療保険に入れる?部位不担保とは

臼蓋形成不全 医療保険 骨盤

医療保険の特定部位不担保とは、特定の部位が医療保険の対象外となるものです。

この条件が適用されると、臼蓋形成不全の場合、股関節や骨盤に病気や怪我で支障が出ても、医療のカバーを受けることができません。

医療保険は相互扶助でなりたっているものですから、疾病リスクの高い部位を敢えて保険の対象から外しておくことで、全体の負担を少なくするという考え方です。

つまりこの部分を入れてしまうと保険料があがることになり、健康な被保険者にとっては保険料が増えることになるので、それを防ごうという考え方です。

健康な方との公平性を保つことになります。

臼蓋形成不全は医療保険に入れる?保険会社のさまざまな対応

臼蓋形成不全 医療保険 保険会社

保険会社によって、臼蓋形成不全の方への対応に若干の違いがあります。

次のようなことがあります。

保険料の割り増し

通常の保険料より高い保険料を支払うことで保険に加入させてもらえる保険会社があります。

保険金を減らすこと

一定の削減期間内に医療保険の支払事由に該当することが起きた場合は、半額の保険金が支払われるというところがあります。

特定疾病不担保

特定の疾病が対象から外されます。

先ほどご説明しました部位におこる疾病は外されます。

この2つは厳密には違いがありますので注意しましょう。

臼蓋形成不全は医療保険に入れる?特定部位不担保と特定疾病不担保の違い

臼蓋形成不全 医療保険 レントゲン

さきほどご説明しました特定部位不担保と特定疾病不担保は似て非なるもので、多少の違いがあります。

特定部位不担保のほうは、その部位におこる全ての病気を保障してもらえません。

どんな病気であろうとも対象外です。

一方で、特定疾病不担保のほうは、特定の病気のみですので、それ以外の病気であれば、たとえその部位に怒ったことでも対象内です。

つまり臼蓋形成不全の場合、特定疾病不担保で骨盤や股関節に起こった病気でも指定の疾患以外は保障されます。

このようにこの2つの違いのために、同じ股関節や骨盤の病気でも保険が下りたり、下りなかったりするので注意が必要です。

臼蓋形成不全は医療保険に入れる?臼蓋形成不全の人は医療保険が必要?

臼蓋形成不全 医療保険 考える

臼蓋形成不全の方にとって医療保険は必要妥当かと悩まれるかもしれません。

これは人によりますが、このような不全を持つ方は、体の他の部位の関節にも同じような症状が出ないともかぎりません。

関節変形などその他にも多くの病気があります。

ですの、できるだけ加入可能な保険を探すことをおすすめします。

ご説明しましたように、いろいろな保険会社の考え方や対処があります。

必ずしも入れないというわけではありませんので、事前に良く調べ、一度問い合わせをすることをおすすめします。