66歳で医療保険は必要か？

66歳で医療保険は必要かどうか考える際には、その年齢が1つのポイントとなります。

多くの人が年金受給者となりつつある年代にあって、公的健康保険制度が高齢者医療制度へと切り替わる前の段階になるからです。

では、66歳になった時点で新たな医療保険へ加入する必要があるのでしょうか。

66歳で医療保険は必要か考える理由

66歳で医療保険は必要か考える時には、60代以上になると入院治療を行う人が増えるという現実が頭をよぎります。

実際に入院患者の7割以上が65歳以上の高齢者により占められている現状では、66歳という年齢に達した時に何らかの持病を抱えていて健康不安から医療保険の必要性を実感するわけです。

しかし、20代の頃から終身型医療保険へ加入していた人とは異なり、新たに60代に入ってから医療保険へ加入すると保険の掛け金自体が高額となりかねません。

医療費が多く掛かりそうだから医療保険へ入らないと困ると考えているならば、保険料と支払われる保険金のバランスを冷静に判断する必要があります。

66歳で医療保険は必要か判断するには年齢がポイント

医療保険は必要判断するためには、66歳という年齢が1つの分岐点となります。

なぜなら、多くの人が65歳には定年退職に至ることになっているので、現役を退いて年金受給者としての生活を行う人が増えるからです。

会社勤務を続けてきた人にとって、規則正しい生活から開放されて自由奔放な生活を送れるようになります。

日本の健康保険制度には、高額療養費制度があるので限度額適用認定証を予め取得しておけば、病院では自己負担割合に応じた金額のみを負担すれば良いわけです。

最初から年収に合わせた高額療養費負担額が決まっているので、毎月負担する金額自体には上限が定められています。

66歳で医療保険は必要かと判断する基準

66歳になって医療保険は必要か判断する基準は、半年程度の入院を続けても年金で入院費を賄えるかどうかです。

目安として現役時代の年収に対して半額程度の貯蓄を準備出来れば、年金のみで生活できる程度の年金受給額を確保していれば医療保険へ加入していなくても入院費を賄えます。

70歳～74歳では健康保険における自己負担割合が3割から2割に引き下げられ、75歳以上では1割へと軽減措置を受けられます。

高額療養費制度と高齢者医療制度により、現役時よりも同じ治療内容を受けた時の自己負担額が少なくなるわけです。

高額療養費制度自体が前年の年収により負担額上限が決まるので、定年退職後2年目からは高額療養費制度をフル活用出来ます。

66歳で医療保険は必要か理解するためには高齢者医療制度を知ろう

医療保険は本当に必要か理解するためには、66歳以上の高齢者医療制度を知る必要があります。

年金受給額は現役時代に掛けていた年金保険料により受給額が変わるので、年金受給額は人それぞれです。

66歳以上の高齢者医療制度は、70歳と75歳になった段階で健康保険制度として自己負担割合が下がるだけでなく、入院費用そのものが安くなります。

医療保険へ別途加入しても加入後に見つかった以前からの疾病については保障対象外となりかねません。

告知義務の内容が60代以上は更に厳しくなるので、貯蓄が苦手な人を除いて66歳以上は医療保険よりも貯蓄額を増やすことが得策です。

66歳で医療保険は必要か決め手となるのは貯蓄額

医療保険は66歳になった時点で必要か判断する決め手となるのは、60代になった時点で準備出来た貯蓄額です。

年金収入は一定額が入り続けるので、無駄遣いをしなければ計画的かつ安定した収入源となります。

66歳という年齢に達した時点で、いくら貯蓄額を確保出来ているかにより医療保険が必要になる人のタイプが分かります。

66歳に到達した時点で医療費を含めた生活費が赤字にならなければ、貯蓄額として現役時代の年収の半分程度確保出来ているだけでも余裕が出来るでしょう。

60代になってから支払う医療保険の保険料は高いので、貯蓄を継続した方が良いと考えられます。

66歳で医療保険は必要か66歳までに決めよう

医療保険は必要か66歳に到達するまでに決めておくと良いです。

なぜなら、医療保険は加入年齢に応じて保険料が高額になるので、20代の頃から終身型として加入していない限りは高額になりかねないからです。

毎月高額な保険料を払い続けるくらいならば、貯蓄に回していざという時の費用に充てる方法が適しています。

医療保険は元々貯蓄が苦手な人にとって、高額療養費制度を使っても不足する医療費を補填する意味合いがある制度です。