死亡保険における死亡時の補償額について1000万は少ないのでしょうか？結論からいうと、世帯主への死亡保険の全国平均はおよそ1510万円程度となっていることから少ないということになります。
ただ、世帯主のかたの年齢や家族構成によっても判断基準は異なってくるため注意が必要です。
死亡保険の保障金1000万は少ない？20代～30代の独身男性の場合
死亡保険とはそもそも、家計を支える収入源である被保険者が死亡してしまったときに残された家族が生活できなくなってしまうことを防ぐことを意識して設計された保険です。
そのため、20代・独身男性の場合には死亡保険よりも医療保険や老後にむけた貯蓄性と保障性を兼ね備えた養老保険などに加入しておいたほうが無難でしょう。
そのため、死亡保険での補償額1000万円は少ないと一概に判断することはできません。
まだ若く、守るべき奥様やお子様のいないうちは、掛け捨ての定期型死亡保険などに加入してコストを抑えておくという選択も間違ってはいないでしょう。
死亡保険の保障金1000万は少ない？20代～30代の既婚男性でお子様がいらっしゃらない場合
結婚された際には、将来こどもを授かるかどうか相談しておくことが大切になります。
いざというときに頼れる子供がいらっしゃらない場合には、医療や介護などで多くの必要がかかる可能性もあります。
もしも、お子様を希望されないという場合には2人の老後にそなえて終身保険を設計しておくのも賢明な判断でしょう。
また、まだ20代や30代と若い場合には、配偶者との死別によって一生涯独身を貫くというかたよりも再婚される場合も想定されます。
そのため、過度に世帯主様への死亡保障金額を増大させる必要はありません。
世帯主様死亡時の保障金額は1000万円というのも特段少なすぎるということでもないでしょう。
死亡保険の保障金1000万は少ない？20代～30代の既婚男性でお子様がいらっしゃる場合
おめでたく無事お子様を授かったらまず学資保険を検討しましょう。
一般的には、お子様の幼児教育から大学卒業までには学費だけでも1人あたり最低でも国公立で1000万円、私立で2500万円ほどかかるといわれています。
このほかに毎年の生活費がかかるとなると死亡保障金額の見直しは避けられません。
世帯主様の突然の死亡にあたっては、保険で得られる死亡保障金と、それまでに貯蓄しておいた貯金だけが頼りとなります。
そのため、この家族構成の場合には世帯主様への死亡保険の保障金1000万円では少ないということがお分かりいただけます。
死亡保険の保障金1000万は少ない？40代～50代の場合
40代～50代で独身である場合には、同様に過大な死亡保障は不要です。
40代～50代で既婚・お子様がいらっしゃらない場合には、自身の老後の医療や介護にかかる費用のため余裕を持った保障金が必要となります。
特別養護老人ホームなど低料金で入所できる施設は、膨大な待ち人数が生じていることからも、その必要性はお分かりいただけるでしょう。
他方、40代～50代で既婚・お子様がいらっしゃる場合でも、すでに大学卒業や就職などを迎える時期となり金銭面でのある程度の目途は立っている頃でしょう。
万が一の事態発生時にも、死亡時退職金や公的制度、それまでの預貯金などでカバーされる範囲もあることから以前ほど大きな保障金設定は必要ありませんが、一番小さな子に対する心配もまだまだ必要です。
そのため、この場合でも死亡保険の死亡保障金1000万円では心もとない金額です。
死亡保険の保障金1000万は少ない？60代以降の場合
60代以降であれば、未婚や既婚問わず老後資金計画が必要となる年代にあたります。
子供がいたとしても社会人となり自分で収入を得て暮らせるようになっていることでしょう。
死亡保障よりも介護にかかる費用をサポートする保険への加入を重視するべきです。
ちなみに、老後夫婦2人暮らし世帯に必要な生活費は月額220,000円程度とされています。
（生命保険文化センター）老後期間を25年として6600万円のお金が必要となります。
大きな金額に見えますが、退職金で2500万円、夫婦が受給する年金やこれまでの預貯金などを差し引けば現実的に対応可能な金額となります。
一概に死亡保障金1000万円が少ないとはいえないでしょう。
死亡保険の保障金1000万は少ない？被保険者の年齢や家族構成ごとに最適なプランを！
なんでもかんでも一概に死亡保険の保障金額1000万円では安いと判断することは早計です。
最も大切なことは、各ライフステージや家族構成に見合った最適な保険プランを選択していき、保険料支払い金額の最適化を図ることです。
状況に見合った保険選びを行って、適宜、保険の見直しを行いながら効率的に賢く利用していきましょう。