がん保険で休業を補償する保険はあるのでしょうか。
これからがん保険に入ろうか検討している方は、注意しておきたいのが治療中に休職した場合の、所得補償（就業不能）のための特約です。
これに入るかどうか、最初に考えておくのが賢明です。
今回は、がん保険の所得補償保険のポイントについてお話します。
がん保険で休業を補償するには？所得補償保険とは？
所得補償保険は、病気やケガなどで入院や通院が必要になったときに、仕事をしばらくの間休まなければならないということはありえることです。
その間、自宅療養を行わなければならないと、悪ければ給与が支払われない可能性があります。
この間の賃金を補填するのが所得補償保険です。
最大60％まで、1年～5年の間補償されます。
最長60歳まで支払われ、毎月定額が支払われます。
この期間にかかる生活費だけではなく、ローンなどの支払いにも回せるので、大変助かる補償プランです。
そして、一般の労災保険などでカバーされない部分をカバーしてくれる便利な特約です。
がん保険で休業を補償するには？収入保障保険とは？
収入保障保険は、被保険者が亡くなった場合に支給されます。
遺族に対して保険適用期間終了まで支払われます。
月々支払われるか、一時金として一括でしはらわれます。
このような特約付きの保険は、多くは掛け捨てとなっているので、保険料は比較的割安となっています。
年収に関係なく加入が可能です。
保障額も任意で設定することができるのも良いところです。
特に一家を支える大黒柱の方にちょうどいい保険です。
保険金額は、被保険の方がお亡くなりなった時期によって変わってきます。
被保険者の亡くなった時期から保険適用期間終了まで支払われます。
保険金が支払われる仕組みなので、被保険者が亡くなった時期が保険適用期間に近ければ額は目減りします。
通常の生命保険に追加して入る方が多いです。
がん保険で休業を補償するには？所得補償と収入保障の違い
保険金の支払事由としては、所得補償が被保険者が病気やケガなどで働けなくなった時であるのに対して、収入保障は被保険者が死亡した時です。
補償内容は、所得補償が年収の最大60%ぐらいまでを補償されるのに対して、収入保障は年収に関係なく保障額が設定できます。
保険金の支払方式は、所得補償が一定期間毎月受け取るタイプがほとんどなのに対して、収入保障は一時金で受け取るタイプや一定期間毎月受け取るタイプがあります。
保険期間は、所得補償が1年毎の更新が多いのに対して、収入保障が10年、20年など長期間のものが多くなっています。
がん保険で休業を補償するには？所得補償保険が必要なのは？
必要な人としては、自営業の人や会社員で会社からの保障がなく、貯蓄も十分ではない人などがあげられます。
特に自営業の方は、職場の保険がないので、病気や事故になると、生活だけではなく、自営業のお店の運営をできなくなり、大変困ることになります。
もしかすると、家族だけではなく、従業員の方がいらっしゃれば尚更です。
そのような方はこの補償付きの保険が大変適しています。
そして会社から十分な保障が受けられる人や貯蓄が十分な人はそれほど必要ありません。
いざというときのために備えておきたい方や、お子様がいらっしゃるご家庭などにも有効です。
がん保険で休業を補償するには？おすすめの所得補償付き保険
次のような保険がおすすめです。
一つ目は、アクサダイレクト生命保険株式会社です。
アクサダイレクト生命は、働けないときの安心保障がついています。
保険期間定期でインターネットからのお申込みが可能です掛捨て型なので保険料をせっていできます。
二つ目は、ライフネット生命保険株式会社の就業不能保険「働く人への保険2」です。
三つ目は、日立キャピタル損害保険株式会社のリビングエール(長期就業不能所得補償保険)です。
保険期間定期で郵送お申込みが可能です。
それぞれ好きな掛け金を設定できるのがよいろことですので、それぞれの方の希望に合わせて選べます。
がん保険で休業を補償するには？本当に所得補償は必要？
通常の生命保険だけでなく、こちらの所得補償付きの保険に入るとかなり割高になります。
ですので、毎月に負担を増やしてまでこの特約を付きの保険が必要かは人によります。
掛け捨ての場合、最悪は払いすぎてしまうこともありますので、それぞれの状況に合わせて検討してみましょう。
人によっては、このような補償よりは生命保険や治療保険のほうが有効である場合もあります。