死亡保険で妊娠中というと何となく縁起が悪いとか抵抗があるとかネガティブな感情を持つ人は少なくありません。
しかし、妊娠中のうちに加入しておくことで様々なメリットがあり、むしろ妊娠中に加入を検討した方が良い場合もあります。
今回、妊娠中の死亡保険について加入条件や対象外となる事項、メリットをお話ししながら、どんな商品がおすすめかについてお話しします。
死亡保険の妊娠中の加入について
死亡保険とは保険に加入している対象の方が死亡した場合、または高度の状態になった場合に保険金を受け取ることができるという保険です。
万が一の際の非常に頼もしい保険なのですが、妊娠中にも加入することができるのでしょうか。
答えはできます。
ただ、死亡保険と言っても死亡保険に医療保険（加入者が病気やけがになった時、治療費や入院費を出してくれる保険）がついているものに関しては条件が付きます。
なぜなら妊婦の場合、異常分娩や帝王切開などのリスクがあり、保険会社も大きな支払いを覚悟しなければいけない場合があるからです。
そういった状態をなるべく避けるため、条件を付けて加入してもらうように促しているのです。
このように妊娠中でも基本的には死亡保険に加入できるものの条件が付きます。
死亡保険で妊娠中の加入する条件
前の項目では条件付きで医療保険がついた死亡保険へ加入できるとお話ししました。では妊娠中の死亡保険へ加入する条件とは何でしょうか。
それは妊娠何週目かということです。
後の方になっていくにつれてリスクも高まり、支払いの可能性が増えることから多くの保険会社は多少の差があるもののおおよそ妊娠27週目までと定めています。
ただ、保険会社によっては32週であったり、死亡保険の単独であれば最近は出産時の死亡リスクも少なくなったことから条件を設けない保険会社もあります。
出来れば医療保険付きの死亡保険の方が出産時も安心できますから、早めに医療保険付きの死亡保険への加入を検討し、手続きを行うことをおすすめします。
死亡保険の妊娠中の加入における対象外
週数のさえクリアしていれば妊娠中であっても死亡保険へ容易に加入できるという印象を持たれたかもしれませんが、実際は妊娠中の保険加入が難しい場合があり、仮に加入できたとしても制約や条件が厳しくなります。
例えば、今回の妊娠に関する異常分娩にかかった治療費は医療保険分で保障できないと言ったものです。
その場合は非常に厳しく、せっかく妊娠中に死亡保険に入っても単に死亡のみの保障では非常にまれなことですし、保険の保障としてかなり弱いと言えます。
なので、今回の妊娠に関わる医療保障がある程度期待できるものが妊娠中の死亡保険として望ましい保険商品です。
死亡保険に妊娠中に入る事のメリット
妊娠中に死亡保険に入ることのメリットとしてセットになっている医療保険にその恩恵を受けることができます。
例えば出産を行った際に必ずしも自然分娩とはならず、帝王切開となるケースは少なくありません。
そんな時帝王切開を行ってことで手術歴がつくため、場合によっては数年間医療保険に入ることができなくなる場合があります。
そういったケースは近年少なくなっては来たのですが、やはり手術歴がつく前に加入しておいた方が後々保険料などの面でも有利なことも多いです。
また、条件の良い医療保険付き死亡保険に入っておけば、万が一母体に何かがあっても経済的な面で安心して対応できます。
死亡保険で妊娠中にはどんな商品がおすすめか
妊娠中の死亡保険にはどんなものがおすすめと言えるでしょうか、実際にある保険商品を紹介してみます。
まずおすすめなのがABC少額短期保険の新ABCおかあさん保険IIです。
ミニ保険と呼ばれる商品で長期の加入はできませんが、死亡保険に帝王切開の保障、早い段階での加入であれば自然分娩すらサポートしてくれるというものです。
ただし、多くの保険会社と異なり妊娠19週目までに加入する必要があります。
2つ目におすすめなのが、NKSJひまわり生命のフェミニーヌです。
死亡保険だけでも十分な保障があるほか、帝王切開もサポートしてくれます。
ただし、自然分娩のサポートがない点と妊娠何週目まで加入できるかという指定がない（つまり状況により入れない、審査が厳しい）という欠点があります。
最後がオリックス生命保険の死亡保険です。
これは死亡保険に特化したもので、出産前日でも加入できてしまう保険です。
これは医療の保障がありません。
このようにお勧めできる商品もいくつか制約があるので注意してください。
死亡保険は妊娠中でも検討しましょう
これまでお話ししてきたように妊娠中であっても死亡保険などを始めとしたあらゆる保険に加入できます。
しかも多くのものが万が一の場合の保障もしっかりしているものも多いので、メリットも大きいです。
しかし、妊娠してからの期間が指定されているものがほとんどなので、迷ったら早めにお近くの保険代理店に相談してみることをおすすめします。