釣り竿が折れてしまった時に使う事が出来る保険について調べてました。
昨今のアウトドアブームに乗り、釣りは家族で手軽に楽しめる物から、本格的な海釣り迄そのジャンルはとても幅広く、使われる釣り道具も非常に高価な物も数多く有ります。
中でも釣り竿は釣り道具として欠かす事が出来ず、物によっては数十万円もする物も有ります。
しかし、釣り竿はとてもデリケートな道具で、取り扱い方法の不味さや不注意によって折ってしまう事も有ります。
釣り竿が折れた場合の保険
現在、釣り竿が折れてしまった時に使う事が出来る専門の保険商品は存在しておりません。
しかし、保険会社によっては「携帯品損害保険」と呼ばれる保険商品を取り扱っている場合があり、保険会社によっては折れてしまった釣り竿を保険で直したり買い替えたりする事も出来る場合が有ります。
携帯品損害保険
基本的に保険の対象となるのは、突発的な事象や予期できない事、自分自身に原因が無い場合等に保険の適応を受ける事が出来ますが、釣り竿を折ってしまう場合の多くがこれらの事象に該当しております。
ご自身が気に入って購入した釣り竿を折ってしまう事は有りませんので、本来で有れば保険の適応を受ける事が出来ると考えられます。
釣り竿が折れた場合の保険の保証内容
釣り竿が折れた場合に使用出来る保険は、その保険商品がほとんど無くなってしまいましたが、一方で釣りを対象とした保険は現在でも存在しております。
釣りに関連する保険補償には次の様な場合が考えられております。
先ず釣りに行った時の事故や怪我の補償、釣り針を他人に引っ掛けてしまい怪我をさせてしまった場合の補償、釣りに行った時に遭難等をしてしまった際の捜索費用等の補償、そして釣り道具等を破損させてしまった場合の補償です。
特に釣り竿を含む釣り道具を破損させてしまった場合の補償で、釣り竿を折ってしまった際の補償を受ける事が出来ます。
しかし、現在の保険各社の多くは、釣り竿を折ってしまった場合の補償が対象外になっている場合が有る為、保険に加入する前にはきちんと確認する事が大切です。
釣り竿が折れた時の保険請求の方法
釣り竿が折れてしまった場合に実際に保険で直す事が出来た実例としては、購入した釣り竿で投げ釣りに行き仕掛けを投げた時に折れてしまった場合等が考えられます。
これは釣り竿その物が不良品で有った場合で、使用した時の状況等を釣り竿メーカーに問い合わせし確認をしてもらう事が必要です。
又、釣り竿メーカーに問い合わせをする事で、メーカー側からは修理に掛かる見積もり等を作って貰う事が出来、無償で修理を受ける事が出来る場合が有ります。
釣り竿が折れてしまった場合の保険でも必要になる、折れた箇所の写真を撮る事や、折れてしまった釣り竿が必要になる場合も有るので、実際に保険請求が終了する迄はきちんと保管しておくようにしましょう。
釣り竿が折れた時の保険金は時価額で支払われる
釣り竿を折ってしまった場合、支払われる保険金は時価額で支払われますので注意しておきましょう。
これはどの様な商品にも言える事ですが、例えば20万円で購入した釣り竿でも、数年使う事でその時価額が下がってしまい、その時の価格が時価額として適応される事になると言う事です。
20万円の釣り竿でも、数年使うとで時価額が3万円で有れば保険で支払われる金額は3万円になると言う事です。
又、その場合、3,000円程度の自己負担金の支払いを行う必要が有る場合が多いので、加入された保険の補償内容をきちんと確認しておきましょう。
釣り竿が折れた時の保険のお薦め
釣り竿を折ってしまった場合に、補償できる保険商品はほとんど見かけなくなっておりますが、次に上げる保険商品では折れてしまった釣り竿の補償に使う事が出来るとされております。
先ずは「グッド保険サービス」の「ゴルフ・スキー・スケート・テニス・つりをする方のための傷害総合保険」です。
グッド保険サービス」の「ゴルフ・スキー・スケート・テニス・つりをする方のための傷害総合保険
気になる保険料は7,000円/年になっておりますが、釣り竿を折ってしま様な万が一に備えるにはお薦めの保険と言えます。
この保険は折れてしまった釣り竿の補償以外にも、個人賠償責任が最大で5,000万円付ける事が出来たり遭難時の救援者費用等も補償の対象とする事が出来ますので、釣りをされる方にはお薦めの保険と言えます。
釣り竿を折ってしまった場合の保険や保証内容、保険請求の仕方や実際に支払われる保険金額等を確認しお薦めと言える保険を確認して見ましょう
釣り竿を折ってしまった場合に、折れた釣り竿を保証してくれる保険商品は非常に少なくなっております。
その為、どうしても釣り竿が折れてしまった場合を想定し保険に加入する場合には、携帯品損害保険の補償内容をきちんと確認しておく事が大切です。
又、保険会社によっては携帯品損害保険を取り扱っていても釣り竿は対象外の場合も有りますので注意が必要です。