医療保険は不要？ 貯金額がいくら必要なのか？公的医療保険が充実している日本では、民間の医療保険が不要という考え方があります。
では、貯金額がいくらあれば民間の医療保険に頼らずに、必要な治療を行えるのでしょうか。
実際にどのくらい医療費が必要になるのか、知っておけば事前に準備が出来ます。
医療保険は不要？貯金額いくら必要か|公的医療保険があれば貯金額次第で不要
公的医療保険を日本では全ての人が加入するので、入院しても貯金額次第で他の民間医療保険は不要という考え方があります。
高額療養費制度
背景として、高額療養費制度が充実しているので、年間所得に応じて1ヶ月ごとに負担する医療費の上限額が決まっていて、年収770万円以下ならば約9万円程度を支払うだけで済んでしまうわけです。
入院が分かった時点で、加入している公的医療保険へ限度額適用認定証を申請して病院へ提出すれば、最初から高額療養費制度内の金額までしか請求されません。
多くの病気で半年を超える入院となることは、余程の大病となるために確率的に少ないです。
医療保険は不要？貯金額いくら必要か|不要になる貯金額とは
民間の医療保険が不要となる貯金額は、1人暮らしで約100万円程度・2人ならば約150万円程度とされています。
なぜなら、公的医療保険で限度額適用認定証を提出すれば、毎月の医療費については上限が決まっていることと、差額ベッド代の全国平均は6,000円台であっても個室を希望しなければ負担が無いからです。
病院食は1日360円の負担額で済むので、1ヶ月丸々入院しても10,800円に過ぎません。
半年以上の入院があったとしても、何とかなる水準を考えると100万円程度の貯金額を確保すれば無理に民間の医療保険に頼らなくても済むわけです。
医療保険は不要？貯金額いくら必要か|貯金額によりパターンが変わる
貯金額は年齢や収入状況により変わるので、別途民間の医療保険ーの加入が不要になるケースはパターンが様々です。
なぜなら、貯金額が1,000万円あったとしても治療方針として保険適用外の先進医療にチャレンジする際には、治験対象にならない限り完全自己負担だからです。
治療の中には標準治療よりも先進治療の方が遥かに有利なことがあり、職場への復帰までの期間に大きな差が生まれることも少なくありません。
病気に対する治療を行う際に、選択肢を狭めずに常に最良の治療方法を行えれば良いと考えられます。
100万円程度の貯金額では、病気の種類や治療方法により不足する場合もあるでしょう。
医療保険は不要？貯金額いくら必要か|所得と家族構成による
民間の医療保険が不要となるのは、貯蓄額が100万円以上あり家族構成として扶養家族が少ない場合となります。
扶養家族が多い場合には、1人が働けないだけで多くの家族が生活に困る事態となりかねません。
全員で働けば良いという考え方も、全ての家庭に当てはまるわけではないので、目安として突然無収入になっても1年間は暮らして行けるだけの貯金額があれば民間の医療保険は不要です。
公的医療保険が充実している日本だからこそ成り立つものですから、公的医療保険制度の改革が行われた時には改めて民間の医療保険も考える必要に迫られます。
医療保険は不要？貯金額いくら必要か|いくらであっても不要とならない人もいる
貯金額がいくら多くあっても、医療保険が不要だとはならない人もいます。
一部の富裕層を除いて貯金額が億単位という人は少ないので、喫煙者または家族に喫煙者がいて副流煙の驚異に晒されている人などは、民間の医療保険が必要になるでしょう。
なぜなら、肺がん治療で使われるがんの特効薬は、薬価が改定されても依然として極めて高額な状況となっているので、先進医療特約付きの医療保険に入っていなければ厳しいです。
他にも標準治療から外れた先進医療が有効とされる病気があるので、民間の医療保険では基本保障は僅かでも先進医療特約のみ欲しいという人が少なくありません。
医療保険は不要？貯金額いくら必要か|まずは確保しよう
医療保険を不要と考えてもどうにか生活できる貯金額として、高額療養費制度の限度額適用認定証を申請する前提で家族1人あたり約100万円程度は確保しておく必要があります。
医療技術の進歩により、身体に負担を掛けずに済む先進医療が開発されているので、公的医療保険のみに頼らずに自由診療を併用するための備えとして民間の医療保険を活用すると良いでしょう。