お1人様の生命保険選びはどのようにしたらよいのでしょうか？そのほかに保険には入っておかなくても大丈夫？社会人になったのを機に保険について考え始めた人もいることでしょう。
今回は、独身世帯の保険の選び方について解説いたします。
お1人様に必要な保険は医療保険その次に所得補償関連保険で最後に生命保険
結論から言うと、お1人様に必要な保険は優先度の高い順に、医療保険、就業不能保険・所得補償保険、生命保険です。
生命保険をかける理由は、万が一の死亡や高度障害を負った場合に残された妻や子供など家族が路頭に迷うことのないようにすることが主目的です。
そのため配偶者やお子様、親御様などご自身が直接生計を支えていらっしゃる家族がいない場合には万が一の葬祭代金となる200万円～300万円程度の保障で十分とする考えかたが一般的です。
保障額が高額なほど毎月支払う保険料も高額となります。
どちらかといえば独身のうちは生命保険よりも、日頃の病気やケガ、それによる失業・所得の減少に備える保険を準備しておくほうが優先されます。
お1人様に向いた生命保険選び
結婚する夫婦と比較して配偶者や子供がいない分、老後にご自身の生活を支えてくれる人がいなく（少なく）なります。
ご自身だけでの生活が困難となった場合には、在宅ケアサービスや各種の介護サービスのほか施設への入院なども考えられます。
そのため、現役世代である内に十分な老後資金を貯めておかなくてはなりません。
少しでも老後のために・・・とお考えなら生命保険は低解約返戻金型終身保険について学んでみましょう。
この保険は、一般的な生命保険と比較して満期時に得られる保険金額が保険料支払い総額よりも高額になることが主なメリットです。
デメリットとしては、その名が示す通り、契約途中で解約した場合には通常得られる返戻金よりも低い金額しか戻ってこないことになります。
ご自身が許容できるリスクに応じて選択していきましょう。
ちなみに200万円、300万円くらいなら自身で貯金できるよという人なら生命保険自体不要です。
もし結婚するとなったときに、はじめて生命保険を検討しても遅くはないでしょう。
お1人様が生命保険以外で備えておきたい保険その１医療保険
お1人様の保険選びで生命保険以外で重要なのが医療保険です。
もしもの病気やケガなどで手術や入院となった場合にかかる費用負担を補うための保険です。
厚生労働省の人口動態統計レポートを見ると、日本人の3人に1人はがんで死亡しているという計算になっています。
そのほか、がんとともに3大疾病に含まれる急性心筋梗塞や脳卒中に対するリスクにも備えが必要です。
これらは罹患した場合には治療が長期化しやすく巨額の負担となる恐れがあるためです。
「自分で貯金ができるから」「医療保険なんて」とお考えのかたも、がん保険や3大疾病対策保険、万が一のため介護保障保険にも加入しておいたほうが安心できます。
お1人様が生命保険以外で備えておきたい保険その２就業不能保険と所得補償保険
がんや3大疾病などで働けなくなった場合の生活費などを保障するため就業不能保険へ加入しておくと安心できます。
特に自営業をされている方の場合、仕事ができなくなるイコール無収入となってしまう恐れがあります。
万が一、就労不能になった場合に受け取れる保障金額が5万円～10万円刻みで自由に設定することができます。
保障額が高額になればなるほど支払う保険料も高額となるため、ご自身の収入にあった無理のない支払保険料で十分な保障が受けられるよう設定しましょう。
自営業である場合（国民健康保険加入者である場合）、会社員であれば受けられる傷病手当金がありません。
似た保障が受けられる所得補償保険も利用するとよいでしょう。
会社員で会社からの保障が充実している場合や、十分な貯蓄がある場合には不要です。
お1人様が生命保険以外で知っておきたい公的保険制度
これまで各種保険についてお話してきましたが、日本には充実した公的医療保険制度が存在します。
独身者にとって関係の深い制度で代表的なのは以下の3つです。
- 高額療養費制度
- 傷病手当金
- 障害年金
高額医療費制度では、収入に応じて1か月あたりにかかる医療費の上限が定められています。
年収370万円くらいまでのかたであれば、1か月あたりにかかる医療費の上限は57,600円と定められています。
そのため、医療関連の金銭負担において過度に心配しなくても大丈夫です。
ただし、保険適用診療以外の費用（食費や差額ベット代金、先進医療費など）は適用外となるため就業不能保険や所得補償保険などで万が一の生活費を補填できるよう備えておくことが大切です。
会社員であれば、傷病手当金を受給することができます。
それまでもらっていた給与の3分の2程度の金額を最長で1年6か月にわたって受給することができるので安心です。
自営業である場合には傷病手当金はありませんが、所得補償保険で補うことはできます。
そのほか障害基礎年金制度によって、障碍の度合いに応じた金額を受け取ることができる公的な制度も充実しています。
もちろん不幸がないことが一番ですが、万が一の事態が起こった際にはしっかりと検討してみましょう。
お1人様には生命保険のほか各種保険の利用や公的制度の理解が大切
日本は公的医療保険制度が充実しているため毎月の医療費上限をある程度、限定できます。
高額医療費制度でカバーされない分を支払えるよう、就業不能保険や所得補償保険、傷病手当金制度などについて知っておきましょう。
あわせてだれもが罹患する恐れのある3大疾病については保険を備えておいたほうが無難です。
合わせて介護保障保険も用意しておくと安心でしょう。
生命保険については、独身かつ扶養家族がいない場合には過度な保障は不要でしょう。
もちろん今回ご紹介した内容はあくまで一例です。
保険加入にあたっては、専門家とともにご自身にあった最適なプランを選ぶように心がけましょう。